『副業率:40%時代』の到来は、コロナ危機により前倒しする。

今日のテーマは、『副業率:40%時代の到来は、コロナ危機により前倒しする』です。

 

 

昨年、

 

 

某有名経済の『誌面トップ』を飾ったフレーズは、

『2030年、副業率40%時代の到来』でした。

 

 

当時は、まさか1年後の『2020年』、

世界を『新型ウイルス』が襲うことなど、

想像すら、出来ていませんでしたよね。

 

 

それでも、

 

 

『AI(人工知能)』による技術革新が格段に早まり、

『既存の労働』が失われることが示された時代です。

 

 

また、

 

 

社会全体の『変化』のスピードも、年々増加の一途を辿り、

『大きな組織』ほど、それに順応出来ないと予想されます。

 

 

私自身、

 

 

20代を東証一部上場企業の『会社員』として過ごしたので、

『大企業』における現実を、『実体験』として知っています。

 

 

これまで、

 

 

大戦後の日本は、名の知れた『大企業』に勤めることが、

『一生安泰』『成功事例』のシンボルとされて来ました。

 

 

しかし、

 

 

主に、1900年代後半で信仰されたこの『常識』は、

2000年代に突入して、急速に成立しなくなります。

 

 

特に、

 

 

直近10年間、2010年を過ぎてからの『変化速度』は、

さらに加速し、1900年代後半と別世界になっています。

 

 

例えば、

 

 

私が、唯一、会社員を経験した『製薬業界』は、

就職当時、なかなかの『バブリー感』を解き放っていました。

 

 

現在も、

 

 

当時、担当だった先生方(医師)との関係性は続いていますが、

皆さん、口を揃えて、『時代が、変わった』と仰られています。

 

 

事実、

 

 

私が務めさせて頂いた企業も、3年連続で早期退職を募集中で、

業界全体としても、就業人口は、毎年、減少の一途を辿ります。

 

 

他にも、

 

 

日本商大史の起源である『国立神戸大学』出身者としては、

当時、花形だった『金融業界』の没落ぶりに目が行きます。

 

 

就活時代、

 

 

金融(銀行、証券)業界への就職は、別ルートで進められましたが、

栄華を極めていた業界が、今『斜陽業界』の筆頭と見られています。

 

 

まあ、何れにせよ、独立していたでしょうから、

どのような選択をしていても、関係ないですが(笑)

 

 

話を戻すと、

 

 

1900年代後半に、まかり通っていた『常識』が、

2020年現在、まったく通用しなくなっています。

 

 

今では、

 

 

どのような『(超)巨大組織』に所属していようとも、

そこから支給される『収入1本』に頼る時代では有りません。

 

 

独立・起業し、

 

 

『事業家になれ!』と言っている訳では、決してありませんが、

『複数の収入源』を持つことは『新常識』になりつつあります。

 

 

米国も、某人材派遣会社の調査により、

先日、その『事実』が示されています。

 

 

2020年、

 

 

『新型ウイルス』感染拡大で、『既存の収入』が減少したことを理由に、

『副業』に着手した人は、全労働人口の『3分の1』まで増大しました。

 

 

実に、

 

 

数にして『5900万人』もの人が『副業』をスタートしています。

 

 

米国全体としては、

 

 

『フリーランス』に分類される方々の提供する『労働』が、

年間『約1兆2000億ドル(約126兆円)』の価値を生み出し、

これは、前年(2019)比としては『+22%』の大幅増加です。

 

 

コロナ禍、

 

 

様々な業界、様々な業務が『リモート(オンライン)化』される事で、

この流れは、2021年以降も、更に加速していくと見られています。

 

 

私自身、

 

 

起業を経験した人間として、実感しますが、

自ら『ビジネス』を行うことのハードルは、

極限に低くなっている時代が到来しました。

 

 

*決して、『独立すれば、簡単に上手くいく』という話では有りません。

 

 

*これまで『リアル』でしか成立しなかったものが『オンライン化』されて、

 『限界効用』が、人類史上、極限レベルまで薄まっているという意味です。

 

 

無論、

 

 

誰彼構わず、『事業家』になることを勧める訳では有りませんが、

『会社員』という立場でも『収入源』の複数確保は必須項目です。

 

 

実際、

 

 

『コロナ危機』の直撃により、既存のビジネスモデルは、

大きな影響を受けており、暗い報道ばかりが目立ちます。

 

 

しかし、

 

 

この状況においても、収入が増加している分野は存在し、

オンライン化が進むことで、増加率は確実に加速します。

 

 

もしかしたら、

 

 

あなた自身、直近半年間で『変化』していないかも知れませんが、

同僚が、密かに、収入増加させていていることも有り得るのです。

 

 

『会社員の副業率:40%時代』

 

 

『新型ウイルス』の直撃により、世界が突然変異した今、

その到来は、確実に、『2030年』よりも早まります。

 

 

その『変化』に対応できるかどうかは、

皆さんご自身の『感度(センス)』次第だと考えています。

 

 

新たに『スタート』切る時は、『今』なのかも知れません。

 

 

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

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・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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