その影響は、世界の『スポーツ界』から現れ始めました。

今日のテーマは、『その影響は、世界のスポーツ界から現れ始めました』です。

 

 

時間も遅いので、今日は簡単に。

 

 

『新型ウイルス』について。

 

 

感染者数が少ない『地方都市』と、相当な認識格差が有りそうですが、

現在、東京、大阪はじめ大都市圏では、『人』がいない異様な光景が続いています。

 

 

先日も、

 

 

新規クライアントさんとの面談を終えて、大阪・梅田の中心街を歩きましたが、

『休日』という事を忘れるほど、『無人化した街』を歩く経験をしました。

 

 

昨夜(3月30日)も、

 

 

プライベートでの会食を楽しんだのですが、

大阪の中心街・北新地においても、あらゆる飲食店で『閑散』とした状態。

 

 

この状況下、

 

 

飲食店サイドの方々も、馴染みのお客さんにでさえ、

『来て下さい』とは言えない状況で、『営業』を継続していると言います。

 

 

SNSを通しての発信も、自粛傾向にあるようですね。

 

 

当然、

 

 

私としても、『世論』としての『正論』は理解していますが、

自身が『事業』をしている身ですので、とても複雑な心境で見守っています。

 

 

ネットニュース等でも取り上げられていましたが、このままでは、

飲食店に限らず、様々な業界で、『廃業』する企業が続出します。

 

 

『企業』『雇用』『収入』『経済活動』『伝統』『文化』etc.

 

 

様々なものが、今回の『コロナ・ショック』で危機に晒されています。

 

 

先日の公式ブログでは、

 

 

『経営者』『会社員』等の立場の違いに関わらず、

今後、全ての方々の『収入』が減少傾向に向かうことをご紹介しました。

 

 

前述した両者(経営者・会社員)の違いには、

『早いか』『遅いか』の違いがあるだけです。

 

 

前者(経営者)は、直接的に影響を受ける為、

事業における売上が、落ちた際に、ダイレクトに収入が減少する。

 

 

対して、

 

 

後者(会社員)は、レスポンスが直接的ではないものの、

企業の『給与原資』が減少してきてから影響を受ける為、

それを感じるまでに『タイムラグ』が存在する。

 

 

ただ、それだけの話です。

 

 

結局、あらゆる立場の、全ての方々が『影響』を受けます。

 

 

そして、

 

 

その影響は、私たちが想像していたよりも早く、

世界の『スポーツ界』から、現れはじめました。

 

 

ご覧になった方もいると思いますが、

 

 

国家的危機に瀕するスペイン、サッカー1部リーグの名門『バルセロナ』は、

プレーヤーの給与を『7割減給』する事で同意したと、今朝報じられました。

 

 

『給与7割減』

 

 

そのインパクトは、想像しているだけでも絶大ですよね。

 

 

もしかしたら、

 

 

そのような一流選手たちは、元々の『給与水準』が高いので、

『7割カットでも、問題ない』と感じられる方もいるかも知れません。

 

 

しかし、

 

 

往々にして、一般の方々にイメージされていない事は、

『収入』が高水準という方々は、その『維持コスト』も多大であるという真実です。

 

 

有名な話では、

 

 

長きにおいて、お笑い界の第一人者として君臨する『明石家さんま』さんが、

食事会で、『1万円』をタクシー代として参加者に配っていた話があります。

 

 

いくら『高額収入』と言っても、

 

 

『夢を売ること』が仕事と言える『明石家さんま』さんにとっては、

このような『自分以外への支出』も、立派な『必要経費』なのです。

 

 

この辺り、

 

 

脳機能学者の『苫米地英人さん』は、『高額収入者』に対する、

『一般の方々』の認識の違いについて、著書の中で次の述べられています。

 

 

『一般人は、年収1億円というと、1億円が懐に入ることを想像する。』

 

 

『実際は、年収1億円稼ぐ人物は、年間9000万円程の経費が掛かる。』

 

 

とても、分かりやすい表現ですね。

 

 

要は、

 

 

『高額収入者』と言っても、『大幅減給』は死活問題だという事です。

 

 

話を戻すと、

 

 

『一般的水準』から比較して『高額収入』を得ているバルサの選手も、

今回の『7割カット』は、経済的・精神的影響を受けていること必至。

 

 

スペインに限らず、

 

 

現在、日本も含めて、世界中のプロ・スポーツ界が活動停止していますが、

事態が早期収束しなければ、今後、更に大きな影響が出てくると予想されます。

 

 

実際、

 

 

昨年W杯で沸いた競技にも関わらず、『米国ラグビー協会』は、

30日付で、『連邦破産法11条(民事再生法相当)』の適用申請を発表しました。

 

 

事実上の『デフォルト(破綻)』です。

 

 

前述の通り、試合が開催されず『収入』が断たれている状況では、

事業継続(協会維持)が、不可能になったと決断を下したのです。

 

 

より『近い』話では、

 

 

厚生労働省が、本日(3月31日)発表した『2月度:有効求人倍率』は、

『1.45倍』まで低下し、雇用情勢判断から『改善』の文言が削除されました。

 

 

実に、『6年9ヶ月ぶり』の出来事です。

 

 

今回の公表値は、未だ、『コロナ騒動』の影響を受ける前との事で、

今月(3月)度の速報値では、更なる『悪化』が予測されています。

 

 

現在、

 

 

日本全国で『経済活動』が抑制されている状況下においては、

そもそも、『仕事』が減少しているので、『雇用』も減少傾向にあります。

 

 

そのことを、私たち一人一人が、しっかりと認識する必要があります。

 

 

『危機に備えよ。』

 

 

この言葉を、『本当の意味』として理解する為に、

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

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・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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