『教育関連費』に、『費用対効果』を求めていますか??

今日のテーマは、『教育関連費に、費用対効果を求めていますか??』です(^_^)★

 

 

2017年12月30日、今年もあと2日。

 

 

会社員の方々の仕事納めも終わり、

街には今年を締め括るべく(?)飲み会をする方々が溢れていますね。

 

 

大阪・梅田の街中もいつの以上に人が溢れ、

目的地に行くにも、普段より時間がかかるほど歩きにくくなってきました。

 

 

ニュースの報道を見てみると、

東京、大阪からの帰省ラッシュがピークを迎え、新幹線等の乗車率も200%を超える状況。

 

 

テレビ番組の年末特番なんかもピークを迎え、

(たぶん。時間が勿体無いのであまり見ないようにしています。)

毎年恒例ですが『年末らしさ』を感じる時期にやっとなりました。

 

 

お陰様で今年も、本業ファイナンシャル・プランナーとしての面談依頼は絶好調。

 

 

全国各地からクライアントさんがお越し頂く状況は続き、

『前向き』に行動する方々との新たな出会いに、私自身、とても刺激を受けた年でした。

 

 

ただ、

 

 

この3ヶ月半は特に仕事の依頼が殺到し、無休の状況。

今がいつなのかわからなくなることも多々で、正直、今、疲労でダウンしてますね(笑)

 

 

年末年始は少しだけ面談依頼も落ち着きますが、

公式サイトブログは、淡々と、毎日変わらず発信して行きたいと思います(^_^)

 

 

今日取り上げるテーマは、『教育関連費』について。

 

 

皆さん、どうですか??

 

 

『教育関連費』に、ちゃんと『費用対効果』を求めていますか??

 

 

『ちゃんと』と言うところがミソですね(^_^)

 

 

一般的には、『教育は費用対効果じゃないやろ!』と言われる方も多いかも知れません。

 

 

しかし、

 

 

私個人としては、ここ(教育関連費)も、

しっかり『リターン(費用対効果)』を求めるべきだと考えます。

 

 

先日、気になる報道が連続して2つほど出てきました。

 

 

『中学高校生で嵩む塾代、国公立学生でも年間10.6万円』

 

 

『資産形成』『投資』同様に、

『(公的な)学校に通ういながら学習塾に通う』と言うのは、

海外では考えられないアンビリーバブルな事態です。

 

 

そもそも、それなら、なぜ学校に行く必要があるのか??

 

 

その学生が在籍しているベーシックな『学校』は、果たして何の機能があるのか??

 

 

海外の方々から来る、このシンプルな質問に、

明確に答えられる日本人は少ないのではないでしょうか??

 

 

誤解を恐れず、物議をかもす意見を展開すると(笑)、

 

 

『学習塾に通わせる』ということは、

(自らの意思で通う事を除いて)『親のエゴ』以外の何物でもないと思います。

 

 

自身は学生時代にそれほど勉強していないにも関わらず、

自らの『夢』を、勝手に子供に託して押し付ける、、、、。

 

 

もし、

 

 

自身の子供に勉強をさせる習慣を身につけさせたいのなら、

まずは、あなた自身が、今、勉強をスタートすることです。

 

 

子供はきっと親の背中を見て過ごしているので、

何も口やかましく言わなくても、勝手に勉強をスタートしますよ(^_^)

 

 

『私立大学の授業料、5年連続増加』

『2016年度平均値は年間87万円、過去最高を更新』

 

 

こういった報道も、同時期に出ていましたね。

 

 

要は、

 

 

子供数が多くて、今より受験戦争が熾烈なイメージがある、

高度成長期よりもバブル期よりも、現代の方が『教育関連費』が増加しているということです。

 

 

これは、

 

 

日々のファイナンシャル・プランナー業務をしていても実感していて、

ライフプラン提案をさせて頂く際の、『教育関連費』は莫大なものになります。

 

 

先ほどの見出しで報道された、

文部科学省の調査結果を少しご紹介させて頂きましょうか(^_^)

 

 

・歯学部316万7038円で

 

 

・医学部:273万6813円

 

 

・薬学部:143万7492円

 

 

・神・仏教学部:71万6067円

 

 

・社会福祉学部:73万6325円

 

 

・法・商・経済・経営学部:75万1513円

 

 

これらは各学部に在籍するに当たり、

『単年』で掛かってくる授業料の全国平均値です。

 

 

勿論、

 

 

この他にも掛かってくる費用は沢山あって、

『入学金』等、初年度に授業料とは別で支払う資金の平均は約50万円。

 

 

更に、

 

 

学校・所属学部によっては、

『施設設備料』『実験実習料』などの費用も加算されますよね。

 

 

驚くべき数字のオンパレードですが、

 

 

幼稚園から高校まで『私立』を経由する子供の、

『教育関連費』の合計額は、現時点での基準でも『1800万円』に迫る勢い。

 

 

それに加えて、

 

 

『子供が私立の大学に通う』となると、

所属学部にもよりますが、少なくとも500万円〜1000万円超の資金が必要です。

 

 

どうですか??

 

 

既に酒盛りしながら記事を読んでくれていた方々も、

一気に『酔い』が覚めてきたのではないでしょうか??(笑)

 

 

これが普通の『投資』『資産運用』であれば、

皆さんは『費用対効果(要は、元本割れしないかどうか?)』をとても気にされますよね。

 

 

でも、

 

 

お子さんの『教育関連費』となると、

その感覚が全くなくなって、無尽蔵に捻出してしまうご家庭が多いんです。

 

 

ここで、一度、冷静になって考えてみてください。

 

 

そこまで『教育関連費』にお金をかける必要が、

果たして、本当にあるのでしょうか??

 

 

最近、

 

 

私のところに面談に来るクライアントさんの中にも、

『奨学金』を借りて大学進学をされた方々が多くみられるようになりました。

 

 

額にして、『500万円』を超えるという方々もザラ。

 

 

では、

 

 

その資金投入に対して、本当に『リターン』があるかと言うと、

私自身の考えでは、『かなり、怪しい。』と感じてしまうのです。

 

 

第二次大戦後、まだ日本全体で大学進学者が少ない頃には、

『大学卒業』という称号(?)で就職・給与が優遇された時代もあるでしょう。

 

 

しかし、

 

 

現代は、猫も杓子も大学まで進学する時代、

『私、大学を卒業しています!』と言ったところで、何の特権も与えられません。

 

 

日本全国探し回れば、

 

 

『え、そこ、どこなん?』と名前を聞いたこともない大学や、

入学試験で名前を書いただけでも入れるような大学が無数にあるからです。

 

 

高学歴であっても、職にあふれる人、

派遣社員、フリーターとして働く方々も増加してますよね??

 

 

そう言った状況を考えると、

 

 

『将来、◉◉になりたい!それを学ぶ為に、俺は大学に行く!』という、

崇高な意思を持った人間以外、大学に進学させなくても良いように感じてしまいます。

 

 

実を言うと、

 

 

私自身、大学進学時点では、

『自身が進むべき道』『今の自分の姿』を明確にイメージできずにいました。

 

 

しかし、

 

 

親にここまで『教育費』をかけてもらったからには、

『絶対に取り返してみせる!』という、『費用対効果』の感覚は学生当時からありましたね。

 

 

この『地に足がついた感覚』があったからこそ、

今、経済的基盤をしっかり築きながら、『ライフワーク』に邁進できていると感じています。

 

 

ちなみに、

 

 

岡山県の地方都市で育った私は、

小学校から高校まで、何の疑問も持たずに地元の公立に通いました。

 

 

大学もきちんと『国立』に通いましたので、

恐ろしく『費用対効果』の良い、コスト・パフォーマンス最強の息子であったことを自負しています(笑)

 

 

『教育関連費』

 

 

他の支出同様、これも『費用対効果』を測る例外項目ではありません。

 

 

今からの時代、

 

 

きちんと『価値提供』『人間力』に結び付けられなければ、

いくら履歴書を装飾していっても、まったく不毛な作業になってしまいます。

 

 

『公立の学校に通う』『大学には行かない』という選択肢も、

フラットな目線で選べるような価値観が大切になって来るのではないでしょうか??

 

 

奨学金までもらって数百万円の『借金』を作って大学進学し、

『マイナス・スタート』から社会人を始めることが、得策ではないと感じるのです。

 

 

何事もそうですが、

 

 

『スタート・ダッシュ』で躓いてしまったら、

その後の『リカバリー』はかなり難しくなってきます。

 

 

お子さんをお持ちのブログ読者の皆さんが、

よりフラットな目線で、『教育関連費』を捉えられるようになることを切に願います(^_^)

 

 

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『具体的なアクション』を起こすことでのみ、

本当に人生は好転していくものだと思います。

 

 

ぜひ勇気を持って、新たな一歩を踏み出してみてください。

皆さんに直接お会い出来るのを楽しみにしております(^_^)★

 

 

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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