今日のテーマは、『世界が一変しても、人生の本質がリアル：対面にある原則は変わらない』です。
改めて言うまでもなく、２０２０年からコロナ禍を経て、
様々な面で私たちのライフスタイルは様変わりしました。
最も顕著なのは、
それまで普通だった『人と会うこと』が極限に制限され、
世界でオンライン・コミュニケーションが加速したこと。
実際、
『リモート』という言葉も短期間のうちに市民権を得て、
人との交流は一気にバーチャル空間へとシフトしました。
私自身、
２０１９年以前はリアル（対面）に限定していた活動を、
コロナ禍以降、半ば強制的にオンラインに移行しました。
現在でも、
既存クライアントに対する情報提供に限定していますが、
『リモート開催』という手段は継続的に活用しています。
ただし、あくまで、人生の本質は対面にあると考えます。
世界全体でも、
行動制限が撤廃されて、人流も完全に回復していますが、
コミュニケーションの手段も原点回帰が見られています。
先日、
米国・アマゾン・ドット・コムが自社の従業員に対して、
週５日の出社を義務付けたことが話題になりましたよね。
ご存知の通り、
同社は世界最大ECサイトと付随サービスを提供しており、
言うなれば、バーチャル空間で事業展開する企業の筆頭。
にも関わらず、
自らがビジネスを効率化して最大効用を得る手段として、
全ての社員に対してリアル（対面）を求めているのです。
さらに、この動きは同じ業界の他社にも波及しています。
例えば、
Google、meta（旧Facebook）、Microsoftの各社は、
アマゾンの『義務付け』ほどの強制力は働かないものの、
週２ー３日のオフィス勤務を社員に対して要求している。
果たして、この潮流変化の理由はどこにあるのでしょう。
今月に入り、
英・ロイターが社員の働き方について企業調査をした所、
回答を得た２４０社のうち、実に８割を超える企業から、
『出社が望ましい』との意見を得たことを公表しました。
調査の中では、
新製品開発業務のスピードを上げて効率化するためには、
従来の出社という体制で密なコミュニケーションが必要。
コミュニケーション・情報交換は対面のほうが効率的だ。
（リモートワーク）は若手社員の教育の機会が失われる。
等々、リアル（対面）への好意的な意見が散見されます。
反対に、
リモート勤務の多い従業員は、出社型の社員と比較して、
業務のアウトプットの質・量が明らかに低い傾向にある。
（コロナ禍が終了して、従来の出社型に回帰したところ）
リモートと比較して明らかにパフォーマンスが向上する。
等々、リモートに対するネガティブな意見もありました。
もちろん、
リモート（オンライン）の手段は一選択肢として有用で、
テクノロジー進化、仕事様式の変化を全否定はしません。
それでも、人生の本質がリアル（対面）にあるのは事実。
私自身、
生業とする金融業界もそうですが、結局、本物の情報は、
バーチャル空間ではなく人から直接運ばれて来るのです。
——————————————————————–
昨年（２０２３年）よりセミリタイア生活に入っており、
今後の主催セミナー（オープン形式）の開催は未定です。
＊ビジネスに関するお問い合せは、直接ご連絡ください。
＊井上耕太事務所（代表）michiamokota0421@gmail.com
——————————————————————–
井上耕太事務所（独立系FP事務所）
代表 井上耕太
