【まさか】という言葉を使わない人が、資産形成においても成功する。

今日のテーマは、『まさかという言葉を使わない人が、資産形成においても成功する』です。

 

 

ご存知の通り、年始から大変なことが起こっていますね。

 

 

元日早々能登地方を襲ったマグニチュード7.6の大地震。

 

 

また、

 

 

被災地に支援物資を輸送していた海上保安庁の飛行機が、

羽田空港の滑走路で民間旅客機と交錯・炎上する大事件。

 

 

映像でしか知り得ていませんが、大変な惨事となるなか、

民間機に犠牲者がでなかったことは不幸中の幸いでした。

 

 

一連の災害・事故により命を落とされた方も多いですが、

この場をお借りして心よりご冥福をお祈り申し上げます。

 

 

今回の震災は、

 

 

阪神・東日本の大震災と比較して死者数は限られますが、

報道映像を見ると当該エリアの被害は想像以上に大きい。

 

 

既に、

 

 

発生から10日が経過していますが、大きな余震も続き、

能登半島各地では孤立集落も複数存在しているとのこと。

 

 

また、

 

 

未だ、各地で救助作業が難航している状況を見ていると、

過去形ではなく現在進行形にあることを実感しています。

 

 

昨日、

 

 

東北大学の地震学教授・遠田晋次さんが発表した所では、

能登地域の大震災は3ー4000年に一度周期とのこと。

 

 

現在から起算して、

 

 

約4000年前は縄文時代中期だったことを考慮すると、

スケールの大きさと共に、生起確率の低さを実感します。

 

 

それでも、

 

 

地球生誕46億年の基準では100万分の1にも満たず、

4000年周期は『連続した出来事』かも知れませんが。

 

 

何れにせよ、

 

 

『元旦』という1年で最初の日が重なったことも含めて、

被災した方々にとって『まさか』の出来事となりました。

 

 

しかし、

 

 

これを簡単に『まさか』という言葉で済ますのではなく、

私たちは、そこから学び、活かしていく必要があります。

 

 

このことは普段、仕事をする場面でも実感することです。

 

 

一般的に、

 

 

『仕事が出来る』と表現される人々の1つの特徴として、

シュミレーション能力、将来への予測力が挙げられます。

 

 

彼ら・彼女らは、

 

 

生起確率の高くない事象に対しても、事前準備するため、

仮にそれが起こっても冷静にことを進めて目標達成する。

 

 

反対に、

 

 

『仕事が出来ない』と言われる人は予測力が欠如する為、

生起確率が『50%』の事象に対してもケアをしません。

 

 

生起確率10%は、

 

 

リスク回避策を検討するのに十分価値ありと考えますが、

愚者はこれに対して簡単に『まさか』の言葉を使います。

 

 

私からすれば、それは『まさか』と呼ぶ代物ではなくて、

単純に、未来予測力、危機察知能力の欠如と認識します。

 

 

昨日の公式ブログでは、

 

 

『日本人にとって波乱の年が遂に幕を開けた』と題して、

私たちを待ち受ける潜在的(?)リスクを紹介しました。

 

 

しかし、本音で言えばこれも『まさか』ではありません。

 

 

日本国の財政問題を考えれば、起きても不思議ではない。

 

 

奇しくも、

 

 

南海トラフ地震の30年発生確率は70%だそうですが、

日本人にとって経済的有事の生起確率の方が遥かに高い。

 

 

経済観点でも『まさか』と言わない人が上手くいきます。

 

 

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2023年1月より【セミリタイア生活】に入っており、

オープン形式の【資産形成セミナー】の開催は未定です。

 

 

*ビジネスに関するお問い合せは、直接ご連絡ください。

*井上耕太事務所(代表)michiamokota0421@gmail.com

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井上耕太事務所(独立系FP事務所)

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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