日本人が【リテラシー:識別能力】を向上させる為、普段から意識すべきこと。

今日のテーマは、『日本人がリテラシー(識別能力)を向上させる為、普段から意識すべきこと』です。

 

 

昨日の公式ブログでは、

 

 

『水原通訳の電撃解雇事件から学ぶべきこと』と題して、

私たちが改めて認識した方が良いことをご紹介しました。

 

 

本当に大切なことだと思うので、もう一度だけ書きます。

 

 

『お金』は人を変えてしまう力を持ち、容量を越えれば、

『お金』によって、人は必ず変わってしまうということ。

 

 

欠点のない聖人君子などは存在せず、例外はありません。

 

 

自戒の念もありますが、皆さん頭に刻んでおきましょう。

 

 

果たして、

 

 

今回の件で水原氏が自らギャンブルにのめり込んだのか、

外部から何らかのアプローチがあったかは分かりません。

 

 

しかし、

 

 

情報が溢れる社会では、人は必ず外部情報の影響を受け、

何一つとして『外力』が働かない状況などあり得ません。

 

 

きっと、

 

 

最初は、本当に取るに足らない些細な『綻び』が生じて、

徐々に拡大し取り返しつかない状況になったと考えます。

 

 

そして、

 

 

私たち誰に対しても、その罠は日常的に開かれています。

 

 

先日、

 

 

某メディアが、日米韓の3カ国を対象に行った調査では、

日本の『メディア耐性』の低さが浮き彫りになりました。

 

 

例えば、

 

 

情報に触れた際、一次ソース(情報源)を調べる割合は、

米国73%、韓国57%に対して、日本はわずか41%。

 

 

また、

 

 

情報が発信された時期を調べる人の割合も、米国74%、

韓国73%に対して、日本54%と大きく水を開けます。

 

 

その他、

 

 

デジタル空間で使われる用語の認知度を調査した結果も、

米韓に対して、日本はダブルスコア以上を付けられます。

 

 

今回の調査で、

 

 

偽情報に騙されやすい人々の特徴として挙げられたのは、

ソーシャルメディアの情報を信頼していると回答した人。

 

 

昭和世代には、

 

 

にわかに信じ難いですが、若い世代は調べものをする際、

辞書や文献ではなくSNS検索で答えを求めるようですね。

 

 

真逆の存在として、

 

 

偽情報に騙されにくいのは、新聞等で幅広い情報を得て、

自らの頭で思考・取捨選択する習慣を持っている人たち。

 

 

少し考えてみれば、当然の結果と言えるかも知れません。

 

 

私自身、

 

 

日常的に感じるのはメディア耐性に限定した話ではなく、

真偽を見抜く能力を別つのは、一般常識があるかどうか。

 

 

自然界同様、

 

 

人間社会も『自然の摂理』に支配されることを理解して、

有り得ることと、有り得ないことを識別できるかどうか。

 

 

『情報』というテーマに限らず受動的な姿勢に慣れると、

あまりにも『リスク』が大き過ぎる世界に生きています。

 

 

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2023年1月よりセミリタイア生活に入っているため、

今後の主催セミナー(オープン形式)の開催は未定です。

 

 

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*井上耕太事務所(代表)michiamokota0421@gmail.com

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井上耕太事務所(独立系FP事務所)

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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