『世界』を冷静に見れば、常に、『警鐘』は鳴り続けている。

今日のテーマは、『世界を冷静に見れば、常に、警鐘は鳴り続けている』です。

 

 

昨日の公式ブログでは、

 

 

『あなたは、リスクが顕在化する前に行動できますか??【仕事編】』と題して、

『リスク』が健全化する前に行動することの大切さを、ご紹介させて頂きました。

 

 

その中でも書きましたが、

 

 

社会全体で考えた時、10年後か、それ以上の『未来』を見据えて、

『適切な行動(有事の準備)』を進められている人間は少数派です。

 

 

そもそも、

 

 

『少数派』こそが『正しい』というのは、

世の中における『普遍の真理』ですよね。

 

 

例えば、

 

 

日本の最高学府『東京大学』『京都大学』に入学できる人間は、

100万人規模存在する全国学生の『一握り(少数派)』です。

 

 

また、

 

 

私自身、学生時代に打ち込んだ『野球』という分野で言えば、

『甲子園』という聖地で競技できる人間も、当然『少数派』。

 

 

世の中には、

 

 

『多数決』という意思決定方法が存在していますが、

『民主主義』の根幹を成している、この採決方法も、

物事の優劣を決める場面においては、機能しません。

 

 

前述の例で言えば、

 

 

『東京大学』『京都大学』に入学できる人間は『少数派』ですが、

『学業』という観点で言うならば、彼ら・彼女らこそが、

『正しい行動』を取ったということは、疑いようのない真実です。

 

 

また、

 

 

全国の野球人口が『700万人超』を記録する時代において、

甲子園経験者も、間違いなく『少数派』と言える存在ですが、

総合的観点で、彼らの取った行動が正しいことも、事実です。

 

 

このように、

 

 

社会の凡ゆる場面において、共通して言えることは、

『少数派』の取る行動こそ『正しい』可能性がある。

 

 

反対に、

 

 

『人間、そこまで立派ではない』というデフォルト(初期)設定上、

『多数派』の取る行動は、『誤り』である可能性が高いと考えます。

 

 

話を戻すと、

 

 

10年後、20年後か、それ以上の『未来』をきちんと見据えて、

『資産形成』や『複数収入の確保』をしている方々は少数派です。

 

 

多くの方々は、

 

 

将来的に『リスク』が潜んでいることは理解しながらも、

現時点、それが『顕在化』していない為、行動しません。

 

 

しかし、

 

 

冷静な視点で『世界』を見てみると、『リスク』は、果たして、

『顕在化』していないのか、疑問に感じる場面が多々あります。

 

 

否、

 

 

日々の報道で、常に、『警鐘』は鳴り続けています。

 

 

以前の国内報道に続き、

 

 

発祥地・米国でも、『夢の国』で働く従業員の方々に、

先日、『非情通告』が突き付ける報道が出て来ました。

 

 

米・ディズニーは、

 

 

前年比として『▲91%』もの減収が続くテーマパーク部門について、

総従業員約10万人中、『2.8万人規模』の削減案を公表しました。

 

 

同社は、

 

 

今後の『新型ウイルス感染再拡大』等のリスクも考慮すると、

『コロナ前』水準への回復は『数年先』になると見込みます。

 

 

今回、

 

 

全従業員の『約30%』をリストラする辺り、米国らしさを感じますが、

今後の動向如何によれば、更なる『削減案』も、必ず出てくるでしょう。

 

 

これまで、

 

 

私たちに『笑顔』を振りまいてくれたミッキーマウスも、

最近は、内心ヒヤヒヤしながら、日々を過ごしているかも知れません。

 

 

また、

 

 

『夢の国』と同等か、それ以上に『苦境』に立たされているのが、

旅行・観光業界であり、その中でも特に『航空業界』と考えます。

 

 

IATA(国際航空運送協会)は、

 

 

夏期・旅行シーズンが終わったタイミングで、

2020年の『航空輸送量予想』を公表して、

前年比『▲66%』減収と下方修正しました。

 

 

一見すると、『認識』を間違います。

 

 

前年比にして『▲66%』を記録しているので、

昨年と比較し『約34%』の実績しかないということです。

 

 

その上で、

 

 

世界全体として、『数十万人規模』が失業危機に瀕しており、

各国政府の支援がなければ、到底避けられないと公言します。

 

 

実際に、

 

 

世界各国・大手航空会社での『リストラ策』はスタートしており、

この非常事態は、『2024年』まで見込まれると予想されます。

 

 

日本に限らず、

 

 

『航空企業』と言えば、各国政府管轄の『花形業界』でしたが、

『大きな衝撃』があれば、一瞬で、状況は変化してしまいます。

 

 

更に、

 

 

昨日は、まだ『新型ウイルス』の影響を受けていない、

昨年(2019年)の『民間平均給与』が発表されて、

7年ぶりの『前年比からの減少』が示されました。

 

 

昨年、

 

 

国内で働く『会社員』の平均年収は『436万円』と、

前年(2018年)比として『▲1.0%』減少します。

 

 

勿論、

 

 

今年(2020年)は更なる『悪化』が見込まれますから、

来年の公表値は、この数字から、確実に落ちるでしょうね。

 

 

直近30年間以上、

 

 

民間平均給与は、『400万円』を少し超える水準で推移しますが、

『インフレ率』まで考慮すると、実質賃金は確実に減少しています。

 

 

その上、

 

 

『税金』や『社会保険料』の負担額は、年々増加しますから、

『可処分所得』の観点で、30年前の『年収400万円』と、

現在のそれとは、まったく『別世界』と言えるでしょう。

 

 

いかがでしょうか??

 

 

これでも、まだ、『警鐘』は聞こえて来ませんか??

 

 

もしも、これでも聞こえていないのだとしたら、

それはもう、手の施しよう無いかも知れません。

 

 

『資産形成』と『複数収入の確保』を進めることは、

2020年以降の世界を生きる上での『常識』です。

 

 

公式ブログ読者の皆さんが、一人でも多く、

気付いてくださることを、心より願います。

 

 

定期開催する『資産形成セミナー』は、今後も、暫くの期間、

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・1984年4月21日生まれ。
 岡山県津山市 出身。国立 神戸大学 卒業。

•『人生を変えるお金のセッション』★
 海外投資を活用した、セミリタイアライフプランを提供します。

•資格:CFP®(ファイナンシャルプランナー国際ライセンス)
   1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格)

•趣味:野球、走ること、美味しいランチ巡り、海外一人旅

•専門:プロアスリート ファイナンシャルアドバイス
20代から始める、40歳セミリタイア ライフプランニング

•使命:自らの発信により、『経済的自由人』を100万人規模で輩出する。

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