今日のテーマは、『資産全体の７％であれば、保有して良いかも知れません』です。
資産形成（投資）に対して、健全な意識を持つ方々は、
今日、これからお話しするテーマについても自明です。
先日、興味を惹かれる報道が出ていたので共有します。
オランダ・某ファンド向け管理サービス提供会社による、
ヘッジ・ファンドCFO：１００名を対象とした調査です。
その結果、
巷で話題に上がる暗号資産（仮想通貨）の組入率について、
５年後の平均値として『約７.２％』に落ち着くというもの。
もし仮に、
５年後の『７.２％』が達成された際、その時点の保有総額は、
日本円換算『約３４兆円』という規模になると予想されます。
更に、
対象者全体の『１７％』は、暗号資産市場に対して好意的で、
運用総額の『１０％超』を、それにより保有する予定と回答。
上記数字の、
『高い』『低い』は、評価者により異なると考えますが、
個人的には、年ごとにアップしつつあると感じています。
実際、
取引価格の高騰や、裁定取引としての非効率性に惹かれて、
暗号資産（仮想通貨）市場への参加者は、着実に増加傾向。
その中には、
前回の金融危機で、天文学的リターンを叩いたファンドや、
金融界の重鎮がファンド・オーナー務める著名ファンドも。
勿論、
誰しも、今直ぐ、その時代が来るとは考えていませんが、
『将来性』ある分野に、少しずつ先行投資が始まります。
私自身、
現状、以前からお伝えしているスタンスに変更はなく、
未だ、暗号資産（仮想通貨）は全く保有していません。
そして、
『それが故』と言えるのかも知れませんが、コロナ禍、
世間の悲壮感と逆行して、保有資産は増加しています。
しかし、
新技術（暗号資産）の勝利性を否定する気は全くなく、
むしろ、中長期的な『将来性』は肯定的に見ています。
それでも、
既得権益層の絡みもある為、突然変異は起こりにくく、
『既存貨幣』が取って代わられることはないでしょう。
しかし、
その（既存貨幣）効力が、未来永劫維持される訳ではなく、
様々な『代替資産』が均衡しながら、覇権が争われていく。
極論、
資産形成（投資）にも『完成形』なるものは存在する事なく、
時代ごとに、変化する『正解』を追い求めていくことになる。
かつて、
メジャーリーガーだった頃、イチロー選手も述べましたが、
『変化し続けるけど、ゴールはない』の言葉こそ真理です。
話を戻すと、
現時点、私は暗号資産（仮想通貨）を保有していませんが、
それは『未来永劫、保有しない』ことも意味していません。
もしかすると、
将来、ポートフォリオに含める日が来るかも知れませんが、
２０２１年現在、その判断に達していないということです。
それでも、
読者の皆さんの中には、暗号資産（仮想通貨）に対して、
定期的に高まる衝動にウズウズする人もいますよね？？（笑）
そういった方々は、冒頭の『基準値』を参考にして下さい。
資産全体の『７％』程なら、組み込んで良いかも知れない。
少ないと感じるかも知れませんが、これが『上限値』です。
２０１７年は、
日本全体が、それ（暗号資産：仮想通貨）に熱狂し、
第一派の『仮想通貨ブーム』が襲来していた年です。
この時、
翌年（２０１８年）初の暴落で、甚大被害を受けたのは、
保有資産の『過半数』を投入してしまっていた方々です。
もしかしたら、『１００％』近かったかも知れませんね。
恐らく、
そういった方々の保有資産は『１０００万円』に届かず、
なけなしのお金を、フルベットしていた方々が大半です。
まさに、『バクチ打ち』ですね。
記憶を辿ると、第一次ブームが到来していた２０１７年、
代表通貨ビットコインの取引価格は、年内１０倍を記録。
仮に、
前述の『バクチ打ち』が、１０００万円投入していれば、
僅か１年間で『ミリオネア』を達成したことになります。
＊実際には、総合課税により相当な税金を支払いますが。
そして、
その後も、何度か『バブル』と『崩壊』を経験しながら、
直近のブームは、昨年（２０２０年）末にスタートする。
この辺りは、記憶に新しいですよね。
年末、過去最高値『２万ドル』を突破した取引価格は、
２０２１年始早々にも大台『３万ドル』を突破します。
その後も、
加熱を続ける市場に、取引価格は順調に上昇し続けて、
遂には、４月中旬『６万ドル』を突破するまでに上昇。
この頃には、
テスラ・モータースも決済手段としての活用を発表し、
単なるジョークに対して、他通貨まで上昇する有り様。
しかし、
やはり『自然の摂理』に従わないことは、長続きする事なく、
様々な綻びから、現在は『３万ドル』付近を推移しています。
まさに、
『金融・経済』の教科書があるとしたら、『バブル』とは、
このような『実態伴わない加熱』と説明される典型例です。
話を戻すと、
現時点、私自身がポートフォリオに組み込んでないことや、
機関投資家が『７％』を目安にする理由は、この動向です。
確かに、
失うものがない方々は、『博打』を打つかも知れませんが、
私たちは、一攫千金の『バクチ打ち』の必要が有りません。
繰り返しますが、
将来的には、ポートフォリオ構成の『候補』になり得ても、
現時点、このボラティリティ（変動率）では手を出せない。
また、
一時的に公表撤回したステラ・モータース以外の場面で、
主だった『決済機会』を知らないということも１つです。
それでも、熱量が抑え切れない方々は、決して止めません。
ただ、
保有資産全体の『７％』に留めるルールを記憶・遵守して、
くれぐれもフルベットするような愚行は犯さないで下さい。
弱肉強食の暗号資産市場でも、皆さんの健闘を祈っています。
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