巨人同士の殴り合いに、生身の人間が介入することは【勝機】があるのか。

今日のテーマは、『巨人同士の殴り合いに、生身の人間が介入することは勝機があるのか』です。

 

 

昨日の公式ブログでは、

 

 

『リストラの概念のアップデートする必要性』と題して、

業績と雇用の安定性は無関係であることを紹介しました。

 

 

実際、

 

 

2024年の早期退職(実質的なリストラ)募集総数は、

東証上場の約4000社に限定しても年間1万人ペース。

 

 

先日、

 

 

上場企業の従業員総数は約360万人とご紹介したので、

それを考慮しても他人事と無視する数字ではありません。

 

 

また、

 

 

本題と少し逸れるものの、リストラ数の増加と対比して、

米国・日本の株式市場が活況にあることにも触れました。

 

 

奇しくも、

 

 

昨夜の米国マーケットも先週に続き好調さをキープして、

 NYダウ平均株価は過去最高更新の4万3065米ドル。

 

 

それを受けて、

 

 

日経平均株価も4万円台を早々に回復し(12時時点)、

昨日予言したことが、翌日的中する現象が起きています。

 

 

ところで、

 

 

センスの良い方々は以前から気付かれているでしょうが、

市場の指数が節目の前後で推移することは多々あります。

 

 

今回であれば、

 

 

日経平均株価が4万円の攻防ラインの前後で拮抗した後、

突如、ストッパーが外れて振り切れるようなケースです。

 

 

果たして、これは単なる『偶然の産物』なのでしょうか。

 

 

もちろん、

 

 

節目を目前に(若しくは突破しても)強気派が買い込み、

それ以外(弱気派)が利益を確定するため売り急ぐ事で、

全体としてマーケットが停滞してしまうことは有り得る。

 

 

しかし、

 

 

一般投資家が売買をする裏で巨人同士が殴り合いをして、

力技でリターンを得ようとしていることも多々あります。

(*投資銀行、機関投資家、ヘッジファンド等のこと。)

 

 

例えば、

 

 

日経平均4万円タッチで利益を得るオプションがある時、

買い手は目標実現に向けて巨額資金を投入していきます。

 

 

反対に、

 

 

オプションの売り手はそれを阻止する方向へと動くため、

節目の前後で市場全体が硬直状態に陥ってしまうのです。

 

 

そして、

 

 

個人レベルでは到底太刀打ちが出来ない殴り合いの結果、

どちらかが敗れた瞬間、相場が一方に急激に振り切れる。

 

 

顕著に現れる一つの事例がFX(外国為替取引)ですよね。

 

 

仮に、

 

 

個人投資家がフルレバレッジで100万円を投入しても、

2500万円程度の資金は一瞬で濁流に飲み込まれます。

 

 

対して、

 

 

金融界の巨人たちの取引単位は数千億〜数兆円ですから、

比較すると先ほどの数字の小額さを痛感させられますね。

 

 

まさに、雀の涙、焼け石に水という表現がぴったりです。

 

 

もちろん、

 

 

運良く勝者の側に付き、恩恵を受けることもありますが、

自らが結果をコントロール出来ないことには変わりない。

 

 

私自身は、投資の世界でもギャンブルはしない主義です。

 

 

いや、

 

 

投資がギャンブルであることは普遍的な事実なのですが、

期待値が限りなく1以上のものに限るが正確でしょうか。

 

 

巨人同士の殴り合いに、生身の人間の勝機はありません。

 

 

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昨年(2023年)よりセミリタイア生活に入っており、

今後の主催セミナー(オープン形式)の開催は未定です。

 

 

*ビジネスに関するお問い合せは、直接ご連絡ください。

*井上耕太事務所(代表)michiamokota0421@gmail.com

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井上耕太事務所(独立系FP事務所)

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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