今日のテーマは、『現代の金融危機は、実体から乖離してメディアにより増幅させられる』です。
一般的に、先週末から夏季休暇がスタートしていますね。
恐らく、
大企業にお勤めの方々を中心に、有給休暇を数日足して、
最大９日間の大型連休を取得している人もいるでしょう。
普段であれば、
レジャーや旅行をするには持って来いのシーズンですが、
今年に至っては盛上がりに欠け自粛ムードすら漂います。
その理由は、
連休開始直前の８月８日に、宮崎・日向灘を起点として、
暫定値マグニチュード７.１の大きな地震が発生したこと。
そして、
翌日には気象庁から南海トラフ地震臨時情報が発表され、
私たち国民の間に、巨大地震発生の不安が広がりました。
また、
因果関係は希薄としながらも、翌日８月９日に連続して、
神奈川で震度５弱の地震が発生したことも不気味でした。
社会全体としても、少なからず警戒心は高まっています。
実際、
主に太平洋沿岸で宿泊施設のキャンセルは相次いでおり、
お盆期間の帰省も、今回は見送る人たちが出て来ました。
地域格差はあるものの、コロナ禍を彷彿とさせています。
もちろん、
凡ゆるリスクに対しては、生起確率を適正に評価しつつ、
発生した際の具体的な対策を考えておくことは必要です。
ただし、
情報ネットワークが発達した現代では実体そのものより、
リスクが増幅されやすい事実も理解する必要があります。
前述の『地震』という事例では、
映像等も含めた情報に繰り返し曝露されることに加えて、
意図的に誤情報を発信・拡散するような不届者の存在も。
現代ほど、
無尽蔵に『情報』が生み出されて、溢れ返っているが故、
その精査能力が一人一人に求められる時代もありません。
これは自然災害だけでなく、金融危機等も同じことです。
例えば、
未曾有の危機とされたサブプライム・ショック発生時は、
スマートフォンやSNSも全盛期を迎える前の段階であり、
一般社会を経由した危機増幅リスクも幾分はマシでした。
しかし、
並列に比べられないものの新型コロナウイルス発生時は、
瞬く間に情報は拡散され世界経済がストップする事態に。
今後の世界においてもこれと同じことは必ず起こります。
もちろん、
それを含めて経済循環なのかも知れませんが、私たちは、
今まで以上に、リスクと背中合わせの世界を生きている。
賢く生き延びる為に、事実を認識することが不可欠です。
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昨年（２０２３年）よりセミリタイア生活に入っており、
今後の主催セミナー（オープン形式）の開催は未定です。
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井上耕太事務所（独立系FP事務所）
代表 井上耕太
