今日のテーマは、『原油価格と景気サイクルの蜜月な関係性』です。
昨日の公式ブログでは、
『少しずつ市場から聞こえ始めた警鐘』という話をしました。
日本、米国、欧州、アジアをはじめとした『株式市場』で、
ここ最近の日本同様の『穏やかな陽気』が続いているが、
調整局面をも変える『警鐘』は、少しずつ出てきている、と。
１つは米国債券市場における、
サブプライム向け住宅ローンの貸し出し率の増加であったり。
また、
１つは、途上国市場における、
米ドル依存リスクであったり、対外債務増加であったり、商品市場ブーム終焉であったり。
そして、
もう１つは日米株式市場の同時上昇に加えて、
『原油価格』までもが並行して上昇する『蜜月』現象をご紹介しました。
昨日の公式ブログでも書かせて頂きましたが、
本来であれば『逆相関』を示す２つのパラメータ（媒介変数）が、
経済上の物理法則に反し、『正相関』するのは異常な事態です。
独立して変動する数値同士が、一瞬だけその状態になるなら問題ないですが、
これが『恒常化』して、一定期間続くとなると、『警鐘』と捉えるのが普通です。
小学校時代を、少し思い出してみてください。
誰かがイタズラで鳴らした『火災警報』は直ぐに消されてしまいますが、
鳴りっぱなしだと、誰しも異常を感知して、避難するようになるでしょう？？
大人になってからも、『市場』においても、それは同様です。
しかし、
１点相違点があるとしたら、大人になってから、社会に出てからの『警鐘』は、
『気付く人もいるが、多くの人は鳴っている事に気付かない』という事です。
また、
『気付かない』だけならまだ問題ないかも知れませんが、
ある一定数の人は、『パーティーの合図』と勘違いして狂喜乱舞してしまいます。
その結果、
実際に『イベント』が起こった際、
初めて、自分が全てを失い、裸で踊り続けていることに気付くのです。
大人になってからの『警鐘』は、
『アンテナ』を常に張っている方々にしか、聞こえないようになっているのです。
昨日の公式ブログでは『１つの指標』として取り上げましたが、
今日は、『原油価格』について少しだけ掘り下げて考えてみましょう。
まず、お伺いしてみたいことがあります。
皆さん、『原油価格』を日々ウォッチ（注視）していますか？？
日常的に『自動車』を使う仕事をしている方々などは、
『ガソリン価格』を日々目にしているので、自然と意識されているかも知れません。
それでも、
『ガソリン価格』は、『税金』『事業コスト』等占める割合が大きい為、
それがそのまま『原油価格』と連動しているとも言い切れません。
世界市場で取引される『原油価格』は日々刻々と変化していますが、
そのほかのコスト比率が高い『ガソリン価格』には、完璧には反映されないのです。
では、それで良いかというと、そうではない。
私たちの生活に中には、意識している・していないに関わらず、
『原油』が関わる場面は、想像以上に多く存在しているからです。
輸送コスト、（冷暖房等の）燃料コスト、原材料費、通貨価値 etc.
『原油価格』が変動することで影響を受ける業界は多々あるので、
私たちの生活にも、至る所で『物価』として直結した影響が出てきます。
市場で売買される『物』という物に、直接・間接的に『原油』は関与していますから、
『物価』の上昇・下落は、『原油価格』が握っていると言っても過言ではありません。
どうでしょうか？？
『原油価格』、少しきになる存在になってきましたか？？（笑）
昨日も記載しましたが、現在、その価格はじわじわ回復傾向にあり、
主な取引単位である『１バレル』あたり『７１ドル超（NY）』の値をつけています。
約１年前は『５０ドル』を切る値で推移していましたから、
この『１年間』という短期間で、『約５０％』ほど値上がりした計算になります。
商品市場ではよくある変動率と言えばそれまでですが、
実際の社会で、１年間に『５０％』も値上がりするものも珍しいですよね。
『原油価格』の上昇には様々な要因があるでしょうが、
先ほど述べたように、様々な業界に直接影響を与える為、
『原油価格』が上がると、一般的に『株式市場』は下落します。
『下落』と言っても、『◉◉ショック』のように大きく変動することもあれば、
特別な境界線を持たず、じわり、じわりと減少傾向が続いていくこともある。
ただ、
やはり『急激な上昇』の後には『急落』する傾向が強くなり、
その顕著な事例は、直近の金融危機前後（最中？）の２００７年から０８年にかけてです。
この時は、
２００７年６月時点で『１バレル：７０ドル』そこそこだった価格が、
ちょうど１年後の０８年６月には、倍額の『１４０ドル』まで上昇しました。
今回の上昇率はこの時ほどではないですが、このまま放っておけば、
今後の動き次第で、この『上昇率』を射程圏に収めるかも知れません。
『原油価格』の上昇が鳴らす警鐘については、
『株式市場』に直接的に現れることもありますが、それ以外の場面で観測されるケースもあります。
その１つが、『債券の金利』です。
『投資』に明るい方々はご存知だと思いますが、
『株式市場』と『債券の金利』も、お互いに綱引きのような関係性にありますよね。
一般的な話として、
政策金利の上昇は、事業コストに影響を与える『引き締め政策』となり、
景気の実体にそぐわない『金利上昇』は、『株式市場』の下落に繋がります。
『長期金利』の１つの指標は、
その国・街頭地域で発行される『１０年もの債券』の利回りですが、
現在、米国におけるそれは『３.１０％』付近まで上昇しています。
さらに、
金融政策の影響を反映する短期金利指標『米財務省証券（ＴＢ）３カ月物』は、
その利回りが『１.９１％』と、約１０年ぶりの高水準で推移しています。
これは、
『Ｓ＆Ｐ５００種株価指数』の配当利回りとほぼ同等で、
『株式』と『債券』の関係性から考えると、こちらも異常事態です。
＊余談ですが、この現象が起こるのは２００８年以来のことです。
『警鐘』は、確実に鳴っています。
その『サイン』に気付くことが出来るかどうかは、
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井上耕太事務所
代表 井上耕太
