『教育関連費』も、『既存の概念』を捨て去らなければいけない。

今日のテーマは、『教育関連費も、既存の概念を捨て去らなければいけない』です。

 

 

昨日の公式ブログでは、

 

 

『2100年に向けて、大変革時代へと突入した世界人口』と題して、

世界人口の大きな変動から、『経済』におけるパワー・バランスにも、

今後、世界で『大きな変化』が訪れる事を紹介しました。

 

 

先日から繰り返していますが、

 

 

『経済』とは、シンプルな話、最終的には『人』という事です。

 

 

そもそも、

 

 

『お金』を循環させるのは『人』の介在無しに起こり得ないので、

単純に、『人』が増大する国家では、『経済』も発展する可能性が高い。

 

 

反対に、

 

 

どれだけ『金融』の世界に、新たなテクノロジーが駆使されようとも、

『人』が減少すれば、『経済』が衰退する可能性も必然高くなります。

 

 

自然界を司る『物理法則』『自然科学法則』も、

人の『人生』を超えて難解な計算をし続けても、

最終的に出てくる答えは、神秘的なまでに『シンプル』。

 

 

私自身、

 

 

『自然界』とは一見異なる『人為的な世界』においても、

『真理』は、究極的には『シンプル』なものに帰結すると考えています。

 

 

兎に角、

 

 

『経済』は、極論、『人』ということが伝われば、それで良いです。

 

 

繰り返しになりますが、

 

 

これから『2100年』を超えて、100年ほどの期間、

世界の『国家人口勢力図』にも、今と比較して『大きな変化』が出て来ます。

 

 

私たちは、

 

 

どうしても、自身の『経験』をもとに物事を判断してしまいがちですが、

その『判断基準』にしている『経験』も、ここ数十年程のデータでしか有りません。

 

 

そして、

 

 

自身の知り得ない『その前の時代』には、また異なる『常識』があり、

興味深いことに、それは『今の常識』とは『正反対』だったりします。

 

 

日常、

 

 

私たちが信じて疑わない『常識』は、その程度の『正しさ(?)』しか無く、

『地球生誕:46億年』の歴史から考えると、『ゴミ』同等の価値しか有りません。

 

 

私自身、

 

 

『常識』を振りかざす人間を極めて苦手としますが、その理由は、

それ(常識)が、その程度のものだという事を、常々意識し続けているからです。

 

 

それでも、

 

 

自分自身『常識』という概念に囚われてしまう事もある訳で、

そのことを自覚した上で、それを『疑い』『再考』する能力が大切だと考えます。

 

 

本題に入りますが、

 

 

『常識(既存の概念)』の1つとして挙げたのが昨日の事例ですが、

それ以外にも、私たちが『変化』させた方が良い思考回路は、周りに溢れています。

 

 

その代表格が、『教育関連費』についての概念。

 

 

未だに、

 

 

世界的にも『教育への投資は惜しんではいけない』との考え方が蔓延しますが、

一見正しそうなこの文言も、『ただ無条件に』というのであれば話は違います。

 

 

このことに関して、先日、興味深い報道が出ていました。

 

 

『高校卒業者 vs 大学卒業者 生涯賃金では今後逆転も有り得る』というもの。

 

 

元来、

 

 

入社した企業で『定年』まで勤め上げる『標準(?)労働者』の場合、

最終学歴が高くなるにつれて『生涯賃金』も高くなるのが『常識』でした。

 

 

勿論、

 

 

『大学卒業者』は『高校卒業者』と比較して、

就業期間としては、通常、最短でも『4年間』のハンデを追うことになります。

 

 

しかし、

 

 

社会人スタートからの『給与水準』が高く設定されるので、

『生涯賃金』としては、ハンデを上回る『リターン』があるのが『俗説』でした。

 

 

確かに、

 

 

某労働政策研究・研修機構が公表したデータによると、

上記の『俗説』は、『2016年』時点では未だ成立している事になります。

 

 

『男性』において、

 

 

高校卒業者の『生涯賃金:約2億5500万円(就労期間:42年間)』に対して、

大学卒業者(大学院含む)のそれは『約2億9000万円(就労期間:38年間)』。

 

 

実に、

 

 

『約3500万円』のギャップが存在していますから、

この数字内であれば、『お金』をかけて『大学』に行かせる意義があります。

 

 

更に、

 

 

女性においては、この『生涯賃金ギャップ』は更に顕著になり、

高卒者『約1億8600万円』に対して、大卒者は『約2億4000万円』。

 

 

その差『5000万円超』は、

 

 

『高卒者:生涯賃金』を基準値として計算した場合、

『大卒者:生涯賃金』の方が、『約30%』も高い数字となっています。

 

 

個人的に『購入推進派』では無いですが、

一生涯で、『マイホーム:一軒分』程の『賃金ギャップ』が発生してきますね。

 

 

恐らく、両者では『生活の質』自体も異なってくる事が予想されます。

 

 

ただし、ここまでの数字は『今までの時代』に通用したデータです。

 

 

この調査では、

 

 

『従業員数:1000人』を超える『大企業』に就職することが、

一般論的に、『生涯賃金』を最大化する『最適化戦略』のように締め括ります。

 

 

しかし、

 

 

この『総括』にも、個人的には『大いに意義あり!』というスタンスで、

『大企業』であれ、『標準労働者』の権利所得の為に必要となってくる、

『終身雇用』というチケットが、最近は無くなってきています。

 

 

むしろ、

 

 

『終身雇用』という概念自体が『陳腐化』して来ている昨今では、

『大企業』に就職する事により、『思考能力』を失うことの方が『リスク』です。

 

 

また、

 

 

常々お伝えしている事ですが、これだけ日本中に『大学』が溢れ返れば、

『大卒資格』というものの保有価値は、ほとんど無くなってしまいます。

 

 

著名人が発言した『バッシング』を受けそうですが(笑)、

きっと、自分の『名前』を答案用紙に書ければ、入学出来る大学も存在するはず。

 

 

そこまで極端な話ではなくても、

 

 

『有名大学』出身者が、全く『珍しく』は無くなってしまった時代、

『大卒資格』なるものに、どれほど『価値』が存在するかは、相当疑わしい。

 

 

対して、

 

 

その『ファジーな存在価値』に魅了され続けて、

『(有利子)奨学金』まで借りて『大卒資格』を取得する方々も、

未だに、『一定数』存在しているというのですから『驚き』です。

 

 

人生において、

 

 

いつ何時も『負債』を抱えることは『ディスアドバンテージ』でしか無く、

それは、『教育関連費』であっても『聖域扱い』しない方が良いと考えます。

 

 

『終身雇用』同様に、『学歴社会』というものも崩壊してしまいました。

 

 

その『事実』をきちんと見極めて、『費用対効果』を考慮しながら、

『常識(既存の概念)』を捨て去らなければいけない時が来ていると考えます。

 

 

この問題も、ぜひ一度、真剣に考えてみてください。

 

 

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人生は、本当に好転していくものだと思います。

 

 

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

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