今日のテーマは、『経済的自由を実現する重要ポイントは、労働収入の水準を高めること』です。
昨日の公式ブログでは、
『世の中の合法的な収入に貴賎は存在するか』と題して、
日本人の多くが囚われている先入観について触れました。
少しだけ振り返ると、
合法的に得ることを前提条件とした収入の２パターンに、
原則、どちらが優れている・劣っているは存在しません。
極論、
１０００時間の労働の対価として得られる１００万円と、
お金を働かせることで得られる１００万円は全くの同等。
良くも悪くも、
両者の優劣を比較するようなモノサシは存在しておらず、
一つの収入としてフラットに数字を見ることが大切です。
そして、
資本主義なる経済システムのもとで、不労所得の上昇は、
常に、労働所得の上昇速度を上回ることも歴史的な真実。
意識・無意識に関わらず、
私たちは、生まれながらに資本主義の世界に生きるため、
経済システムの最低限のルールは理解するのが得策です。
と、
ここまで昨日の内容を振り返ってきて、表面的に見れば、
今日のタイトルに矛盾を感じる人もいるかも知れません。
敢えて確認すると、
不労所得を得ることで『経済的自由』を実現する為には、
高い水準の『労働収入』を得ることは、必要不可欠です。
これは、
少し考えれば当然で、巨額な相続等の特殊事例を除いて、
資産運用の原資は労働収入で捻出することが基本だから。
仮に、
年収５００万円と年収１０００万円の人を比較したとき、
両者の生活に要するコストが同等であるなら、どちらが、
拠出できる運用原資が大きいかは瞬時に判断が出来ます。
当然、
後者（年収１０００万円）は資産形成のスピードも速く、
前者（年収５００万円）よりも速くゴールに到達できる。
もちろん、
本人の意思もあり、収入レベルと完全相関はしませんが、
少なくとも高い収入がマイナスに働くことはありません。
それでは、どうすれば労働収入の水準を高められるのか。
それは、
前提条件として、専門領域をスキル・アップさせた上で、
対人（コミュニケーション）能力の向上が欠かせません。
先日、
２０年ぶりにスニーカーを購入したいと思い出掛けた際、
接客スタッフのやり取りがことごとく的外れだったため、
購買意欲が完全に失われてしまうという経験をしました。
もちろん、
購入どころか、途中から会話をする気持ちにすらなれず、
クレーム等で労力を消耗する前に速やかに退店しました。
これは、
『人間的なバカは、顧客が付かない』という話ではなく、
『買おうとしていたお客さんすらも逃す』という話です。
間違っても、
特定の職業の人たちを下に見ている訳ではありませんが、
現実として代替可能な仕事をしている方々は収入が低い。
反対に、
対人能力が高く『この人から買いたい』と思われる人は、
これからの時代、青天井に収入を高めることが可能です。
一つの基準として、
恒常的に『年収１０００万円』を下回っているようでは、
経済的観点で、それほど未来は明るくないかも知れない。
該当する方々は、対人能力の向上に注力してみましょう。
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昨年（２０２３年）よりセミリタイア生活に入っており、
今後の主催セミナー（オープン形式）の開催は未定です。
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井上耕太事務所（独立系FP事務所）
代表 井上耕太
