あなたは、未だに【20世紀の幻想】に囚われていませんか??

今日のテーマは、『あなたは、未だに20世紀の幻想に囚われていませんか??』です。

 

 

21世紀に入り、

 

 

あらゆる分野に共通して、『変化』の激しい時代になり、

情報をアップデートすることの重要性が、増しています。

 

 

必然、

 

 

旧態依然の『情報』や『概念』に囚われたままでいては、

物事を冷静に、客観的に評価することは不可能でしょう。

 

 

先ほどは、

 

 

『21世紀に入り』という言葉を使いましたが、すでに、

今年で『2023年』を迎えて約4分の1が経過します。

 

 

にも関わらず、

 

 

時の流れを正しく理解することなく、変化に気付かず、

幻想(昔の概念)に囚われる人は多いと感じています。

 

 

先日、

 

 

東南アジア主要6カ国(*)における確定値が出そろい、

2022年GDP(国内総生産)成長率が公表されました。

 

 

*ASEANを構成する主要6カ国。フィリピン、ベトナム、

 インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイが該当。

 

 

昨年は、

 

 

世界全体で、新型コロナ拡大に伴う行動制限が緩和され、

約3年ぶりに、『個人消費』が回復・拡大した年ですね。

 

 

例外なく、前述6カ国も揃ってプラス成長を記録します。

 

 

特に、

 

 

マレーシア、ベトナム、フィリピン、インドネシアでは、

GDPで前年比+8%台、急激な経済成長を遂げています。

 

 

これらの国々では、

 

 

首都圏はもちろん、人口100万人を超える主要都市も、

確実に近代化が進み、日本の大都市とも遜色ありません。

 

 

むしろ、

 

 

テクノロジーという観点で、日本に先行する側面もあり、

『発展途上国』という言葉は意味を為さなくなっている。

 

 

この状況を以って、

 

 

未だ、日本は世界の『先進国グループ』に位置しており、

東南アジア諸国より優れるという思い込みは正しくない。

 

 

これは、

 

 

私自身、本業とする資産形成(投資)だけに限定されず、

反対に自らのポジションを貶めるリスクを孕んでいます。

 

 

そもそも、

 

 

『1人あたりGDP』の観点では、日本はシンガポールに、

とっくの昔(2010年)に抜き去られてしまっている。

 

 

これは危機的状況で、

 

 

国土、人口、資源、産業が日本以上に恵まれない国家に、

1人あたりの生産性で負けることは、完敗を意味します。

 

 

*シンガポールの人口(600万人弱)は兵庫県と同等、

 国土(728.6平方km)は香川県の面積の4割未満。

 

 

また、

 

 

2015年には、平均給与で韓国にも抜き去られており、

日本人は、韓国人より安月給で働いているのが現実です。

 

 

仮に、あなたが海外労働者だったとして、どちらの国を、

出稼ぎをする際の『行き先』に選択するでしょうか??

 

 

更に、

 

 

以前も紹介した『ビッグマック指数』では、韓国は愚か、

東南アジアの『タイ』よりも低いという現実があります。

 

 

ポジティブな意味ではなく、今、日本は『安い国』です。

 

 

早急に、情報・概念をアップデートする必要があります。

 

 

そうしなければ、完全に『平和ボケ』している日本人は、

気付いた時には全員『茹でガエル化』しているでしょう。

 

 

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2023年1月より【セミリタイア期間】に入っており、

今後の【資産形成セミナー】の開催は、完全に未定です。

 

 

*ビジネスに関するお問い合せは、直接ご連絡ください。

*井上耕太事務所(代表)michiamokota0421@gmail.com

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井上耕太事務所(独立系FP事務所)

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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