最適化戦略としての【株式比率100%】は、果たして極論と言えるのか。

今日のテーマは、『最適化戦略としての株式比率100%は、果たして極論と言えるのか』です。

 

 

古今東西、

 

 

伝統的・代表的な投資対象としての株式・債券をめぐる、

資産全体に占める両者の保有比率の検討は議論の的です。

 

 

古くから広く知られ、

 

 

黄金律とされる『60 / 40』ポートフォリオ理論では、

株式60割・債券4割が最善策のと考えられてきました。

 

 

また、

 

 

以前の公式ブログでは、別の考え方として、株式比率は、

『100ー年齢』を基準値とする方法を紹介しています。

 

 

これによれば、

 

 

30歳の人は『70%』が、50歳の人は『50%』が、

総資産に占める株式比率として最適解と導かれています。

 

 

恐らく、

 

 

運用方式におけるアクティブ VS パッシブ論争と同様に、

株式・債券比率に関するそれも、決着は来ないでしょう。

 

 

しかし、

 

 

ここに来てそもそも両者の最適比率を探るという行動に、

『一石を投じる』可能性のある論文が公表されています。

 

 

それは、

 

 

過去130年間、30を超える国・地域で検証した結果、

『株式比100%』としたポートフォリオの運用成績が、

株・債券混合した分散ポートフォリオに勝るというもの。

 

 

同調査では、

 

 

米国家計を対象として100万回シュミレートした結果、

退職時資産として前者が100万ドル達成したのに対し、

後者(*)は76万ドルに留まったことも示しています。

*株式/債券=60%/40%とした分散ポートフォリオ。

 

 

ただ、

 

 

この結果自体には、何も目新しいものは含まれておらず、

少しだけ冷静に考えてみれば『当たり前』と分かります。

 

 

何故なら、

 

 

債券よりボラティリティ(変動)が大きくなる株式では、

利回りが高くなければリスクを引受ける人がいないから。

 

 

必然、

 

 

『株式100%』で埋め尽くされたポートフォリオでは、

若干でも債券を組み込むものより運用成績は向上します。

 

 

それでは、

 

 

長期的視点で、歴史上・理論上正しいからという理由で、

株式100%ポートフォリオは正当化されるでしょうか。

 

 

問いに対する回答は、実に悩ましいというのが本音です。

 

 

何故なら、

 

 

株式100%ポートフォリオは理屈として正しいものの、

それを扱うのが人間という『不完全な存在』だからです。

 

 

このあたり、

 

 

恐らく皆さんも過去の経験から実感・自覚があるように、

私たちは、日常多くの場面で選択・判断ミスを犯します。

 

 

運用に関して言えば、

 

 

変動する株式市場において上昇相場で買い増してしまい、

暴落が起こった際には売り捌いてしまうのが世の常です。

 

 

しかし、

 

 

資産形成(株式投資)に臨む上で真理はその行動の逆か、

上昇・下落に関わらず淡々と資産を積み上げていくこと。

 

 

最後になりますが、

 

 

タイトルに採用した『株式100%ポートフォリオ』は、

私たちが資産形成する上で最適化戦略として成立します。

 

 

ただし、

 

 

それを本当に『最適化戦略』として機能させるためには、

私たちが『邪念』から解放される条項が含まれています。

 

 

必要条件として、真実もきちんと理解しておきましょう。

 

 

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2023年1月より【セミリタイア期間】に入っており、

今後の【資産形成セミナー】の開催は、完全に未定です。

 

 

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井上耕太事務所(独立系FP事務所)

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
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