2019年、『リーマン級』経済危機の再来は有るのか??

今日のテーマは、『2019年、リーマン級経済危機の再来は有るのか??』です。

 

 

先日の公式ブログでは、『資産形成』『投資』の話そっちのけに、

『野茂英雄投手』の英雄伝説を2日連続で展開してしまいました。

 

 

しかし、

 

 

繰り返しになりますが、全ての物事で最重要なのは『行動』で、

その点、野茂英雄投手の『チャレンジ・スピリット』は大いに学ぶ所がある。

 

 

実際は、

 

 

前代未聞・前人未到の『日本人メジャー挑戦』級の挑戦は必要なく、

その『1%』も勇気を振り絞れば、一般人の人生は大きく展開します。

 

 

ただし、

 

 

それでも世間の『99%(ほぼ100%)』は少しの変化も恐れ、

自分の『常識内』で、自身の『想定内』の世界で生きる事を選択します。

 

 

それでは何も『変化』するはずもなく、

 

 

それでも『行動』を変化させずに『異なる結果』を目指す事を、

私たちは、『狂気』と呼ぶことで遠避けるのだと考えます。

 

 

最重要なのは『行動』。

 

 

皆さん、具体的な『アクション』起こしていきましょう!

 

 

さて、

 

 

今日からはまた『経済』『資産形成』の話をしたいと考えていて、

時間も遅くなりましたし、リハビリ的に文章を書き進めていきます(笑)

 

 

昨日、

 

 

経営コンサルタントとして著名な『神田昌典さん』のビジネスセミナーに、

初めて、『生・神田昌典』を見る為、参加して参りました。

 

 

それで、

 

 

『神田昌典』さんが凄い人物なのは兎も角、有益な時間だったどうかは別にして、

このセミナーに参加する事で、私自身、少し忘れていた事を思い出す事が出来ました。

 

 

それが、

 

 

今年(2019年)10月に予定されている『消費増税』の件。

 

 

よく考えたら、

 

 

事業をしている身としてこの問題は1つ切実で、

もし、順当にそれが実行されるのであれば、

『サービス提供価格』の改定を行う必要があります。

 

 

ただし、

 

 

(*実際に事業をされている方々はご理解頂けますが、)

単純に『2%分上乗せ』すれば良いかと言うとそうではなく、

クライアントのレスポンス等伺いながら、慎重に検討する必要があります。

 

 

この問題は『事業者』が考えるべきポイントで、

ここで論じていく必要性は低いので、早々に切り上げますね(笑)

 

 

今日の本題は、

 

 

先程、『もし順当にそれが実行されるのであれば』と記載しましたが、

『2019年10月に、消費増税は行われるのか??』というポイントです。

 

 

既に『常套句』のようになりつつありますが、

 

 

今年10月に『消費増税』が回避され得る主な要因として、

『リーマン級の経済危機に直面したら』というものがあります。

 

 

予め申し上げておくと、

 

 

私自身、2008年に起きた世界的経済危機を、

『リーマン・ショック』と表現する事には違和感を感じます。

 

 

何故なら、

 

 

確かに、経済危機の中『リーマン・ブラザーズ破綻』は象徴的出来事でしたが、

それは、経済危機最中の『1事象』に過ぎず、『本質』とかけ離れているから。

 

 

正しくは、

 

 

『サブプライム・ショック』と表現されるべきで、この言葉の方が、

『この経済危機の本質は何か??』を正しく表していると考えます。

 

 

本題に戻ります。

 

 

『消費増税』が本当に実行されるかどうかを考える時、

最も考えるべきポイントが、今日のタイトルで表した事になります。

 

 

2019年、『リーマン級』経済危機の再来は有るのか??

 

 

事実、

 

 

『2度目の(消費増税)延期』を決定した際などは、伊勢志摩サミットで、

首相御自ら『リーマン前夜に近い』と述べて『再々延期』を決定した訳で、

今回も『景気腰折れ』懸念が強まる場合、この言葉が出て来る可能性はあります。

 

 

では、

 

 

果たして本当に、2016年当時は『リーマン前夜』に近い状況であり、

また、今年(2019年)に『リーマン級経済危機』は起こり得るのでしょうか??

 

 

結論から言うと、

 

 

『数字的観点では、リーマン級の再来はほとんど可能性が無い』、という事です。

 

 

昨年末、

 

 

株式市場的には、約10年ぶりに『最悪な12月』を迎えましたが、

それでも、日本市場において、10月時点の高値からの下落率は『21%』程度です。

 

 

また、

 

 

日経平均株価の『1営業日下落率』も、歴代ワースト10には入らず、

昨年最大の下落率『約5%』は『ワースト50』にようやく入る程度。

 

 

日本市場に限らず、

 

 

世界の株式市場が軒並み『50%』ダウンして、

メルトダウン仕掛けた2008年と比較しても、

昨年末の下落、及び、今孕んでいる国際的懸念が遠く及ばないことが分かります。

 

 

2008年前後をもう少し振り返ると、

 

 

『IMF(国際通貨基金)』発表のデータによると、

危機翌年2009年の『世界実質GDP』は前年比『▲0.6%』と、

世界二次大戦後、初めての『マイナス成長』を記録しています。

 

 

更に、

 

 

企業の『債務不履行』の割合は世界全体で『約5%』に及び、

1929年に始まった『世界恐慌』以来の水準だったのですね。

 

 

正に、

 

 

文字通り、『100年に1度の経済危機』だったのです。

 

 

日本国内においても、

 

 

この時期(2008年4月から2009年3月)は例に漏れず低迷し、

先ほどの基準『GDP』においては、前年比『▲3.7%』を記録します。

 

 

仮に、

 

 

この数字を『リーマン級』の基準値とすると、

2019年、日本のGDPが前年比『▲約4%』を記録するのは、

次に挙げる事象が、全て同一年内に起こった場合に取り得ます。

 

 

その事象とは、

 

 

『米国トランプ政権がドル安カード』を切り、円高傾向が2割上昇する』

 

 

『中国経済がソフト・ランディングに失敗し、成長率が市場予測を超えて減速する』

 

 

『英国のEU(欧州連合)離脱により、EU経済が想定以上に落ち込む』

 

 

『中東が今後も混乱を極め、現在、低推移している原油価格が急騰する』

 

 

これら、全てが『同一年内(厳密には9月迄)』に起こった場合です。

 

 

なかなか、可能性は低そうですね(笑)

 

 

ただし、

 

 

『リーマン級』の基準が、厳密に『数字的観点』で論じられるかは不透明で、

顕在化していない『潜在リスク』の観点が入ると、政府の『さじ加減』で決まります。

 

 

2019年はスタートしてまだ2週間経過していませんが、

1つ、大きなイベントを控える『10月』迄を節目として、

今後も、注意深く見守っていきましょう。

 

 

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『具体的なアクション』を起こすことでのみ、

人生は、本当に好転していくものだと思います。

 

 

ぜひ勇気を持って、新たな一歩を踏み出してみてください。

皆さんに、直接お会い出来るのを楽しみにしております。

 

 

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・1984年4月21日生まれ。
 岡山県津山市 出身。国立 神戸大学 卒業。

•『人生を変えるお金のセッション』★
 海外投資を活用した、セミリタイアライフプランを提供します。

•資格:CFP®(ファイナンシャルプランナー国際ライセンス)
   1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格)

•趣味:野球、走ること、美味しいランチ巡り、海外一人旅

•専門:プロアスリート ファイナンシャルアドバイス
20代から始める、40歳セミリタイア ライフプランニング

•使命:自らの発信により、『経済的自由人』を100万人規模で輩出する。

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