給与が【2倍】になれば、あなたは【お金持ち】になれますか??

今日のテーマは、『給与が2倍になれば、あなたはお金持ちになれますか??』です。

 

 

タイトルに採用した質問ですが、いかがでしょうか??

 

 

恐らく、

 

 

給与(事業主であれば収入)が2倍になることに対して、

『ネガティブ』に捉えて、悲観的な人などいませんよね。

 

 

むしろ、大半の人が好意的に受け取り、提案を歓迎する。

 

 

仮に、

 

 

あなたが『年収500万円』で働く会社員だったとして、

倍増すれば、単純に『年収1000万円』を達成します。

 

 

これは、

 

 

現代の日本においても、『1つの節目』とされる金額で、

それを超える人物は一般に『高所得者』と見做されます。

 

 

もしかしたら、現状、経済的にカツカツな人もいますね。

 

 

そういった方の中には、給与(収入)が倍化することで、

経済的に余裕ある生活を送れると空想するかも知れない。

 

 

確かに、算数的観点では、間違いなく余裕が生まれます。

 

 

しかし、現実世界は、そこまで単純に片付けられません。

 

 

先日、米国を対象とした興味深いデータを入手しました。

 

 

某決済情報会社・金融サービス会社の合同調査によると、

米国の消費者64%が給与ぎりぎりの生活をすると判明。

 

 

生産年齢人口から考えて『約1.66億人』が該当します。

 

 

因みに、

 

 

『給与ぎりぎり』は生活費の負担を毎月の給与に依存し、

収入が途絶えると、即、その支払いに困窮する状態です。

 

 

その対象者は、

 

 

2022年、米国全体で『約930万人』増加しており、

直近10年間で、かつてないほど急速に増加しています。

 

 

そして、

 

 

興味深いのは、新たに困窮と見做された930万人の内、

86%相当が『年収10万ドル』を越えているという事。

 

 

現行の為替レートで、日本円換算:1300万円であり、

米国内でも、一般に『高所得者』と分類される方々です。

 

 

確かに、

 

 

公式ブログを通じて、繰り返しお伝えさせて頂いた通り、

昨年のインフレ・物価上昇は凄まじいものがありました。

 

 

ただ、本日取り上げる問題の本質も、そこに在りません。

 

 

実際に、

 

 

年収10万ドルを実現しても困窮する、彼ら・彼女らは、

それが20万ドルになっても、余裕ない生活を送ります。

 

 

この辺り、

 

 

英国の歴史学者・政治学者シリル・パーキンソン博士が、

その著書の中で、興味深い法則を用いて説明しています。

 

 

第二法則として、支出額は収入額に達するまで膨張する。

 

 

もしも、

 

 

あなたが、自らの『資産形成』を成功に導きたいならば、

自らを律して、この法則に打ち勝たなければなりません。

 

 

何故なら、

 

 

幸運にも、有利な投資対象に出会うことが出来たとして、

その投資資金は、自助努力により捻出するほかないから。

 

 

間違っても、『自分以外の誰か』が用意してくれません。

 

 

仮に、あなたの年収が、一般的な水準であったとしても、

現在、『お金』を残せる人こそ成功の可能性を秘めます。

 

 

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2023年1月より【セミリタイア期間】に入っており、

今後の【資産形成セミナー】の開催は、完全に未定です。

 

 

*ビジネスに関するお問い合せは、直接ご連絡ください。

*井上耕太事務所(代表)michiamokota0421@gmail.com

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井上耕太事務所(独立系FP事務所)

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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