あなたは、保有資産の【見えない目減り】に気付いてますか??

今日のテーマは、『あなたは、保有資産の見えない目減りに気付いてますか??』です。

 

 

私も含めて、

 

 

直近、多くの方々の『円建資産』が目減りしています。

 

 

仮に、

 

 

金融機関に100万円預け入れていたら約10万円が、

預金額が1000万円なら100万円が吹き飛ぶ計算。

 

 

それだけ、『実質的価値』が減少しているということ。

 

 

果たして、何のことを言っているか、分かりますか??

 

 

先日から、

 

 

複数回テーマとして取り上げる『良くない円安』です。

 

 

3月上旬、

 

 

対米ドルで『115円』付近を推移した為替レートは、

現時点『130円』に肉薄する所まで下落しています。

 

 

単純計算、対米ドルで10%の価値が引き飛びました。

 

 

2022年現在、

 

 

世界の基軸通貨は『米ドル』に定められていますから、

資産形成を実行する上でも、それを基準とすべきです。

 

 

予てから、

 

 

島国特有の気質もあってか、我々日本人という民族は、

『日本円』を、地球上で、唯一無二の通貨と考えがち。

 

 

もしかすると、

 

 

新型コロナ・ウイルスの出現により、往来が規制され、

2020年以降、傾向は強まっているかも知れません。

 

 

しかし、

 

 

『モノ』『カネ』の国境を跨いだ移動は起こっており、

日本人も海外諸国と密接に繋がりながら生活している。

 

 

特に、

 

 

『エネルギー』『食料』の海外依存が高い国において、

金融分野でも、海外を意識することは必要不可欠です。

 

 

話を戻すと、

 

 

基軸通貨に対して価値を下落させる『日本円』ですが、

そもそも、目下『米ドル』本体が価値を下げています。

 

 

それは、

 

 

メディアを通して伝わる『物価上昇』が証明しますが、

それを考慮すると、日本円の価値は更に減少している。

 

 

コロナ危機以降、

 

 

世界各国が協力して『金融緩和』を推し進めたことで、

株式市場は堅調を維持し、日本市場も恩恵を受けます。

 

 

ここ半年程は、

 

 

一時期より『過熱感』は落ち着いてきたと言えますが、

NISA、iDeCo等、含み益を抱えられる方も多いはず。

 

 

しかし、

 

 

日本円で『数字上』積み上げた利益も、冷静に見ると、

米ドルに換算した時、利益は驚くほど小さくなります。

 

 

前述の通り、

 

 

日本人は、無意識に『日本円』を軸として考えますが、

この思考回路は、長期的視点では、大きなリスクです。

 

 

投資の神様、

 

 

ウォーレン・バフェットは、インフレーション進行を、

(通貨価値下落による)見えない目減りと表現します。

 

 

今回の場合、

 

 

厳密には異なりますが、日本円を母国通貨とする国で、

対米ドルの『見えない目減り』を意識することは重要。

 

 

もしも、

 

 

あなたが、将来的に『経済的自由』を実現したいなら、

狭い世界に囚われることなく、広い視野が必要になる。

 

 

そして、

 

 

変数を意識し、『見えない目減り』を察知する能力は、

必要不可欠なものだと考え、私自身も実践しています。

 

 

あなたは、資産が減少したことに気付きましたか??

 

 

『お金』に対してセンシティブな感覚を持ちましょう。

 

 

オープン開催(どなたでも参加可)資産形成セミナーは、

現時点、2022年以降の開催スケジュールが未定です。

 

 

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*個人面談ご希望の方は、直接お問合せ頂けたら幸いです。

*井上耕太事務所:michiamokota0421@gmail.com

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

【活動理念】
・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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