【会社員】という立場でも、【経営者マインド】が必要な理由。

今日のテーマは、『会社員という立場でも、経営者マインドが必要な理由』です。

 

 

一般的に、

 

 

『経営者マインド』という言葉を使う時、その思考回路は、

あたかも、『経営者』のみ必要な知識と捉えられがちです。

 

 

恐らく、

 

 

『経営者』としての思考回路を学んでいる会社員は皆無で、

学びたいのは、将来の起業を目指す野心家ばかりですよね。

 

 

確かに、

 

 

両者(経営者と会社員)は『対極』に位置する存在であり、

生涯会社員を自負する人にとって、経営者マインドは不要。

 

 

『金持ち父さん』の著者である、ロバート・キヨサキ氏は、

『両者は、テーブルの異なるサイドに座る』と表現します。

 

 

実際、

 

 

現実社会において、両者の立場は完全に異なっているので、

『経営者マインド』を理解することは、厳しい道のりです。

 

 

その証拠に、

 

 

自らの所属企業の業績をトレースする会社員は皆無ですし、

売上減少した際、給与を返納する従業員など存在しません。

 

 

むしろ、

 

 

『従業員マインド』の思考回路は、それとは『正反対』で、

義務遂行如何に関わらず、権利は全て主張する人間が大半。

 

 

私自身、

 

 

クライアントには『経営者』という立場の方々もいますが、

いつも、面白おかしく『従業員』について話してくれます。

 

 

『給与を維持したまま、週休を増やせと言ってくるんです』

 

 

『短期留学に行きたいけど、ポストは残しておいて欲しい』

 

 

などなど。

 

 

従業員にとって、給与はあること・支払われるのが当然で、

それは、所属企業の業績と完全に乖離した存在なのですね。

 

 

『経済感覚』が、極めて育ちにくい環境であると言えます。

 

 

そして、

 

 

それこそが会社員が『経済的自由』を実現できない理由で、

金融資産『1億円超』に占める割合は、『1%未満』です。

 

 

この辺り、

 

 

『会社員』なる立場の方々が、日本全体で半数に匹敵する、

『約6000万人』存在することを考慮すると、驚異です。

 

 

しかし、

 

 

社会的立場(経営者、従業員・会社員)の違いに関わらず、

『経営者マインド』を持つことはすべての人に必要不可欠。

 

 

何故なら、

 

 

実際に『企業』を経営して『事業』を展開していなくても、

全ての人が『自分自身』の経営者であることは事実だから。

 

 

私たちは共通して『自分自身』を無視して生きられません。

 

 

『経営者マインド』という言葉は、とても抽象的な表現で、

必然、それが指し示すポイントも多岐にわたると考えます。

 

 

ただ、

 

 

本日のテーマで、『経営者マインド』として取り上げたい、

最重要ポイントを、簡潔に表すと『資金繰り』がそれです。

 

 

決して『法人』に限らず、

 

 

月々(若しくは年間)の『キャッシュフロー』を改善して、

『内部留保』を積み上げる行動は『個人レベル』でも鉄則。

 

 

また、

 

 

手持ち資産(内部留保)も、放置していては増えないので、

流動性を確保しつつ効果的に運用する術を学ぶ必要がある。

 

 

この辺り、

 

 

『経営者』という立場であれば、好む好まざるに関わらず、

定期的(最低でも年1回)に直視する必要性を迫られます。

 

 

だからこそ、専門とする業種・業界に関わらず、経営者は、

すべての人に共通して、『お金』に強くなっていくのです。

 

 

反対に、

 

 

『会社員』という立場は、必要に迫られる場面も少ない為、

自ら意識しなければ、『お金』と向き合う事がありません。

 

 

そして、

 

 

自らの『お金』と、真正面から向き合うことを放棄しては、

『経済的自由』の実現など、達成し得るはずがないのです。

 

 

あなたは『経営者マインド』を持っているでしょうか??

 

 

『会社員』だからと言って、不要な言い訳にはなりません。

 

 

自分自身の人生に責任を持つことが、最初にすべき事です。

 

 

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現時点、2022年以降の開催スケジュールが未定です。

 

 

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井上耕太事務所

代表 井上耕太

ABOUTこの記事をかいた人

井上 耕太

・独立系FP事務所【井上耕太事務所】代表。
・1984年4月21日生まれ。岡山県津山市出身。
・2008年 国立大学法人【神戸大学】卒業。

【保有資格】
・CFP®(国際ライセンス:認可番号 J-90244311)
・1級ファイナンシャルプランニング技能士(国家資格:認可番号 第F11421005598号)

【活動実績】
・個人面談【人生を変えるお金のセッション】受講者は400組を超えており(*2022年4月時点)、活動拠点・大阪のみならず、全国から面談依頼が舞い込む。

【クライアント】
・経営者、医療従事者(医師、看護師、薬剤師 etc.)、会社員(上場企業勤務、若しくは、年収500万円以上)

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・自らの情報提供・プラン提案により、クライアントさんの【経済的自由】実現を初志貫徹でサポートする。

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